IT業界のフリーランスが年収を上げるには？｜フリーランスエンジニア案件なら【ジョブリーフリーランス】

フリーランスになれば、年収アップも期待できますが、反面年収が下がるリスクもあります。IT業界において、フリーランスが年収を上げるにはどこに注目するべきなのでしょう。IT業界のフリーランス年収事情と、年収アップについて考えてみましょう。

IT業界のフリーランスで年収が上がる？目次へ

IT業界でフリーランスとして働きたいと考えた場合、やはりネックになるのが年収だと思います。もちろん、なかなか案件にありつけないで思ったより年収が上がらないリスクもありますが、やる気があれば会社員よりも年収が上がる可能性は高いです。

なぜなら、フリーランスの年収はスキルや実績などに比例してくるため。会社員の場合、いくら実績をあげたとしても成果型ではなく固定給が一般的なため、貢献した分だけ給与が上がる訳ではありません。また、会社の業績などによっては将来的に給料が上がらない可能性すらあります。

このように給料の上りが頭打ちになってしまいやすい会社員と比べると、年収の上限が見えないフリーランスの方が年収アップが期待できます。

単価アップの可能性があるIT業界のフリーランス

IT関連のフリーランスの中でも、プログラマーの平均年収は600～720万円程度といいます。しかし、あくまでも平均で、年収800万円を超えるフリーランスも少なくありません。

フリーランスの年収が高いのは、単価を自身で設定できるからです。例えば、30万円の案件を10回こなしたら300万円ですが、5万円アップしただけで10回こなしたときの差は50万円にも上ります。

このように、フリーランスは自分次第で収入を増やせる可能性があるのが魅力です。さらに、自分で仕事量を調整できるという点もメリットでしょう。

ただし、フリーランスのメリットである高い年収を維持するには、よい案件を見つけて実際に契約にこぎつけることが大切です。多くの案件で契約を取りたいなら、ぜひ、ジョブリー（https://jobree-freelance.jp/）を活用してみてください。

IT業界のフリーランスになって年収を下げないコツ目次へ

IT業界でフリーランスとして独立した場合、会社員時代と比べて年収アップできる可能性が高いと紹介しました。しかし、人によっては年収が少なくなることもあります。なぜ同じフリーランスでも差が生まれてしまうのでしょうか。IT業界で働くフリーランスが、会社員時代よりも年収を下げてしまいやすい失敗から、年収を維持するコツを考えてみましょう。

失敗1.スキルが浅い

プログラマーなどIT業界で仕事をするためのスキルがないと、自分が思い描く単価で仕事を受注できません。いくら参画したいプロジェクトがあってもスキル不足で断念しなければならないケースもあります。

需要の高いプログラミング言語のスキルを磨くこと、または高度でプログラマーの少ない言語スキルを磨くことが年収を下げないコツです。

失敗2.コミュニケーション能力が低い

会社員であれば、プロジェクトチームを組み、与えられた仕事をすればよいことも少なくありません。しかし、フリーランスは1から10まで仕事に携わるため、クライアントの求めるものをいかに実現できるかが重要となります。

年収を下げないためには、クライアントが期待しているのは何かしっかり読み取ることが大切です。そのためには、クライアントとコミュニケーションを十分にとって理解する能力が求められます。

失敗3.チャレンジ精神に乏しい

プログラミング言語のトレンドは時代によって変わってきます。また、プログラムの実装にあたってはプログラミング以外の知識が役に立つことも珍しくありません。移り変わりの激しいIT業界において、とりわけフリーランスでは、常に新しいことにチャレンジする意欲がないと競争で負けてしまいます。

失敗4.アピール力がない

安定的に案件を確保するには、ライバルとの競争で生き残らなければなりません。アピール力がないと、他のフリーランスに飲まれてしまいます。積極的に案件に応募して、しっかり自分をアピールするのも年収を下げないコツです。

IT業界フリーランスでかかる税金や保険目次へ

IT業界でフリーランスとして独立し、仮に年収がアップできたとしても、手放しで喜ぶのはまだ早いです。会社員時代とは違う税金により、税金までアップする可能性があります。フリーランスで発生する税金は以下の通りです。

• ・所得税
• ・住民税
• ・個人事業税
• ・国民健康保険税
• ・消費税

年収に応じて上がる「所得税」

年収から通信費などの経費を差し引いた、所得にかかる税金です。会社員時代も源泉徴収税といって給与収入にかかる税金がありますが、計算方法などが異なります。

所得が500万円であれば57万2,500円（500万円×20％（税率）-427,500円（控除））が所得税です。累進課税で所得が高いほど税率が上がります。

年4回または一括で支払う「住民税」

会社員にもかかる税金ですが、住民税として課税所得の10％が課せられます。会社員の場合は特別徴収で給与から天引きですが、納付書を使って自分で納めなければなりません。

フリーランスなら「個人事業税」もかかる

フリーランスの場合、個人事業税といって所得にかかる税金が増えます。所得税が国税なのに対し、個人事業税は地方自治体に納める税金です。所得290万円超で発生する税金で、税率は3～5％、ほとんどの事業で5％の税率が課せられます。

課税所得500万円のとき、290万円を差し引いて、個人事業税として支払わなければならないのは、10万5,000円（500万円-290万円×5％）です。

健康保険に関わる「国民健康保険税」

健康保険は必ず入らなければならないため、会社員を辞めた後は健康保険に入りなおす必要があります。基本的には、国民健康保険ですが、一定期間内であれば勤めていた会社の健康保険の任意継続、職種に関する組合があれば国民健康保険組合への加入も可能です。

なお、国民健康保険税は前年の所得にかかる税金で、市区町村によってどのくらい課税されるかは変わってきます。

年収1,000万円超は「消費税」も発生

売上高が年間1,000万円を超えると消費税の義務も発生します。売上高1,200万円で消費税8％の場合、仕入を考慮しないと消費税96万円です。他の税金と違い、翌々年に課税されるのに注意。ただし、開業から2年は消費税が控除されます。

まとめ目次へ

IT業界のフリーランスの年収はスキルや努力次第で上げられます。そのためには、しっかりとしたフリーランス向けの案件を見つけ、応募することが第一歩。ジョブリー（https://jobree-freelance.jp/）ではIT業界で働くフリーランスの方のために、高単価の案件をいくつもご紹介しています。ぜひ、ご活用ください。